オンライン研修はアフターコロナに定着する?アンケートから今後の研修スタイルを考えてみる




新型コロナウイルスの影響によって、新入社員の受け入れタイミングと初回の緊急事態宣言が重なり、多くの企業が従来の研修プログラムを急遽変更しました。

そこで注目された「オンライン研修」について、これから導入を検討されている方に参考になる基礎知識と、調査データから実施企業の声を紹介します。

オンライン研修でできること

2020年4月の緊急事態宣言発令と出勤人数の抑制協力によって、「オンライン研修」が広がりました。まずは「オンライン研修で学べること」について確認しましょう。

オンライン研修でのプログラムが用意されている分野

オンラインで学べる研修プログラムは多岐にわたります。対象も、エントリーレベル向けから管理職向け、経営者向けまでさまざま。

例えば、以下のような従来対面で用意されていたほとんどの研修プログラムは、オンライン受講が可能になったといえるでしょう。

・ビジネスマナー
・クリティカルシンキング
・プレゼンテーション
・ライティング
・リーダーシップ
・チームビルディング
・コーチング
・アカウンティング、ファイナンス
・マネジメント
・面接スキル
・語学
・PCスキル
・キャリアデザイン
・マーケティング
・経営者研修
・メンタルヘルス
・リスクマネジメント
・ダイバーシティ
・ITスキル

オンライン研修の形式

さまざまなコンテンツを学べるオンライン研修ですが、ひとくちに「オンライン」といってもその形式にはいくつかのパターンがあります。代表的なパターンと、それぞれのメリットデメリットをまじえて紹介します。

動画配信

あらかじめ編集された動画コンテンツを配信し、受講者が「視聴する」パターン、知識を習得するタイプの研修に向いています。

<メリット>
・視聴時間を決めて複数の受講者が同じタイミングで受講できる
・受講者ごとに任意の時間に視聴できる
・受講者人数や受講時間に制限がない
・有効期限内は繰り返し視聴できる
・個人の理解度に応じた学習が可能

<デメリット>
・受講者の取り組み姿勢や状況を把握できない

ビデオ会議システムの利用

ZoomやMicrosoft Teamsをはじめとしたビデオ会議システムを利用して「双方向のコミュニケーション」を目指すパターンです。参加者同士のディスカッションや講師に対してその場で質問を受け付けるなど、対面での研修に近いコンテンツを目指すことができます。

<メリット>
・比較的安価にビデオ会議システムを利用できる
・自社オリジナルで構築していた集合研修をオンラインで代替できる
・導入のハードルが低い

<デメリット>
・講師の力量や参加者の意欲などの要因によってコンテンツの満足度が大きく変わることも

アプリ教材の利用

アプリを利用して、コンテンツの視聴やコミュニケーション、テスト参加など多彩なプログラムを提供するパターンです。

<メリット>
・受講管理システムと組み合わせて、進捗管理や受講者との連絡がスムーズにできる

<デメリット>
・専用教材になるため選択肢が少なくなる
・費用にばらつきがある

オンライン研修を実施した企業の声

豊富なコンテンツがあり、自社の要望に合わせたスタイルを組み合わせることも可能なオンライン研修。オンライン研修についてのアンケート調査から実施企業の声を紹介します。

コロナ禍影響後の研修実施状況

まずは、オンライン研修の普及率から確認しましょう。

▼東京商工会議所調査(2020年8月調査・同所研修講座を利用企業対象)
※東京商工会議所 「従業員研修の実施状況に関するアンケート結果 現在の研修の実施状況」をもとに作成

▼月間総務調査(2020年12月調査・全国総務担当者対象)
※月刊総務「社員研修に関する調査」をもとに作成

従業員規模300人未満の中小企業が回答者の8割を占める東京商工会議所調査でも、オンライン研修の実施割合が5割をこえています。

次年度の計画

2020年度にオンライン研修を実施した企業が、今後も引き続きオンライン研修に取り組みたいと考えているかについても集計しているので見てみましょう。

▼東京商工会議所調査「オンライン研修の利用に対して」
※東京商工会議所 「従業員研修の実施状況に関するアンケート結果 現在の研修の実施状況」をもとに作成

▼月間総務調査「現在オンラインで実施している研修を、対面に戻せるなら戻したいですか」
※月刊総務「社員研修に関する調査」をもとに作成

この2つの調査からは、オンライン研修にメリットを感じている企業が多い一方で、オンライン研修に課題や不便さを感じている企業も少なくありません。

出典:東京商工会議所「従業員研修の実施状況に関するアンケート結果」
出典:月間総務オンライン「社員研修に関する調査」

効果のあるオンライン研修は「ハイブリッドスタイル」で取り組もう

コロナ禍になる以前「研修プログラムは配属先でのOJT(On-the-Job Training、オン・ザ・ジョブ・トレーニング)のみだった」という企業は珍しくありませんでした。

実際の業務に取り組みながら仕事を覚えていくことは大切なことです。しかし、リモートワークの環境や取引先への訪問が難しい今、OJTの実施機会は限られたまま。この数年の間に、「OJTのノウハウ」が先輩社員から後輩社員へ無意識に引き継がれることがないまま、なくなってしまう可能性もゼロではありません。

・研修の目的を受講者と共有する
・オンライン研修を「代替案」としてではなく「メリットを採用して実施するもの」とする
・業務時間内に無理なく取り組める研修プログラムを組む
・OJTに期待していた内容をオンラインに取り込む工夫をする

これらのポイントを踏まえながら、自社にとってふさわしい研修プログラム構築に取り組んでみてはいかがでしょうか。

まとめ

研修という「時間とお金の投資」を回収するために重要なことは「受け手の意欲」であり、それは対面もオンラインも変わりはありません。「オンライン研修は集合研修と異なり、社員一人ひとりのニーズと意欲に応えるプログラム選定を導入しやすい」というメリットをいかしましょう。






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